介護施設の施設長に必要な経験や能力

資格が必要ない施設もある

施設長になるためには必要な資格がある場合とない場合に分けられます。つまり、介護施設を選ばなければ無資格でも施設長として働くことのできる職場があります。例えば有料老人ホームでは共通した施設長になるための資格条件が存在しないので、無資格でも施設長として働くことができます。
しかし、実際に施設長の仕事をすることを考えると、介護の知識やスキルがなければ適切なマネジメントを行うことが難しいです。そのため、現場の介護を学び、実際に働きながら仕事を理解してから施設長に就任するケースが多いです。

資格が必要なケース

「認知症型グループホーム」「特別養護老人ホーム」「介護老人保健施設」「介護療養型医療施設」では施設長になるために必要な資格があります。
認知症型グループホームでは、認知症介護の経験が3年以上で、厚生労働省指定の認知症対応型サービス事業管理者研修の受講者でなければ施設長として働くことはできません。特別養護老人ホームでは、「社会福祉主事の要件を満たしている者」「社会福祉事業に2年以上従事した経験がある者」「社会福祉施設長資格認定講習会を受講した者」これら3つのうちいずれかに該当しなければなりません。介護老人保健施設では、都道府県知事の承認を受けた医師である必要があり、介護療養型医療施設の施設長は、臨床研修終了医師である必要があります。

信頼される必要がある

資格が必要なケースと不要なケースを紹介しましたが、どちらにしても施設長として働き続けるためには「信頼」が必要不可欠です。では、信頼される施設長とはどのような人物なのか、ポイントを押さえておきましょう。
まず、施設長は介護現場で働く従業員の気持ちを理解できなければなりません。スタッフの気持ちがわからなければ、せっかく立てた管理計画についてきてくれる人がいなくなってしまいます。そのため、コミュニケーション能力があり、幅広い知識と現場での経験を持っていることが有利になります。
さらに、経営的な視点を持っていなければ運営が続けられなくなってしまうこともあります。そのため、介護サービスを充実させるとともに予算やコストを意識しながら、バランスよく管理する計数感覚を持っていることも大切です。経営が順調であることも、従業員からの信頼を集められるひとつのポイントなので、現場での知識や経験以外にも、施設長としての収支マネジメント力が高いことも大切です。